防災・減災

AIとIoTで伝統木造建築物を火災から守る自動火災検知放水システム「慈雨」

当社は、AIの画像認識技術やIoT制御の消火装置を活用し、木造の伝統建築物を火災から守る自動火災検知放水システム「慈雨（じう）」を開発しました。

AIで重機オペレータの死角をカバーする
車両搭載型安全監視カメラシステム「カワセミ」

当社は、建設重機用の車両搭載型安全監視カメラシステム（商品名「カワセミ」）を実用化しました。カワセミは、画像解析AIを活用して建設現場で建設重機オペレータの死角となる後方危険区域内にいる人や車両を瞬時に検知し、警告音、ライト点灯、モニター表示等でアラートを発報するカメラ監視システムです。

適切な防災計画策定・実施を支援する
「ピンポイント・ライムライン_®」

当社は、災害の発生が懸念される地域における、安全確保と被害の最小化を目的とした防災タイムライン（防災行動計画）の策定・実践を支援するシステム「ピンポイント・タイムライン_®」を開発しました。

ビル全体を制振装置化し地震時の揺れを半減するシステム「BILMUS」

当社は、地震や強風による揺れに対して絶大な制振効果を発揮する制振システム「BILMUS（ビルマス）」を開発しました。本システムは、超高層ビルの上・下層階が揺れを打ち消しあうことで、地震時の建物内部の揺れを従来と比べて半分以下に抑えることができます。

建物から外構までを液状化被害から守る　シミズの液状化対策技術

液状化現象を正確にシミュレーションする技術と様々な対策技術をラインナップし、液状化発生の可能性がある敷地での建設計画をトータルでサポートします。

シミズの免制振技術

地震、風、環境振動など、さまざまな原因で起こり得る建物の揺れを軽減するための免制振技術についてご紹介します。

免震ビルの揺れ幅に応じて最適な減衰力を発揮「デュアルフィットダンパー」

当社は、免震ビルの揺れ幅に応じて減衰性能が自動的に切り替わる可変減衰型ダンパー「デュアルフィットダンパー」を開発しました。本装置は、免震層の変位の大きさに応じてダンパーの減衰性能を２段階で自動的に変化させ、地震動の大きさに適した減衰力を発揮するオイルダンパーです。

長周期地震動による超高層ビルの複雑な揺れを抑制する「シミズ・スイングマスダンパー」

当社は、長周期地震動により生じる超高層ビルの複雑な揺れを抑制する屋上設置型の制振装置「シミズ・スイングマスダンパー（SMD）」を開発しました。SMDは、揺れを回転運動に変換して大きな質量効果を発揮するダイナミックスクリューを内部に組み込むことで、1台の制振装置で異なる2つの周期の揺れを制御することができます。

重要設備機器の安全性を向上させる「安震スライダー」、実案件に初適用

当社は、免震支承「安震スライダー」を用いて、大地震時における重要設備機器の安全性を向上させる機器免震システムを開発し、このほど初めて実案件に適用しました。

シミズの地震防災技術

９月１日は「防災の日」です。日本は世界有数の地震国であり、体に感じない地震を含めると毎日どこかで地震が起きています。さらに、2016年4月には熊本地震が発生するなど、日本の地震活動は活発化の動きを見せており、首都直下地震や南海トラフ巨大地震の発生も危惧されています。

巨大地震発生直後に、建物の安全性を高精度評価

当社は、巨大地震発生直後に、建物の安全性を高精度で評価できるモニタリングシステム「安震モニタリングシステムSP」を開発しました。

地震の揺れから構造物を守る免震・制震技術

当社は、去る2月4日（木）から5日（金）まで、パシフィコ横浜にて開催されました「震災対策技術展」横浜において、専門技術者によるセミナーを行いました。本展示会は、国内の地震・自然災害対策関係者が一堂に会する日本唯一の技術見本市・シンポジウムで、今回で20回目の開催となります。

免震と制震を組合わせた「スイングセーバー」で耐震性を向上

当社は、免震建物と耐震建物を制震部材で連結することにより、耐震性を向上させる免制震複合システム「スイングセーバー®」を開発・実用化しました。超高層マンション「ベイズタワー＆ガーデン（東京・豊洲）」に初適用し、現在、施工中です。

高性能振動台2基を備える「先端地震防災研究棟」が始動

当社は、技術研究所（東京都江東区）内に完成した「先端地震防災研究棟」の本格運用を開始します。本研究棟は、これまでに観測されたあらゆる地震の揺れを再現できる大型振動台と、長周期地震動を3次元で再現できる大振幅振動台を備えた最先端の研究施設です。

既存超高層建物の地震被害を短時間で予測

当社は、既存超高層建物の地震被害について、短時間で高精度に予測できる「地震被害予測システム」を開発・実用化しました。超高層建物は、首都圏だけでも約1,500棟あり、その半分以上が2000年6月の建築基準法改正以前に建設されています。

シミズの震災対策技術

阪神・淡路大震災から20年。被災地では復興の進展にともなって目に見える傷跡が減るとともに、震災を経験していない住民が増え、震災の記憶の風化が懸念されています。しかし、日本は世界有数の地震多発国であり、昨年11月にも長野県北部を震源とする大きな地震が発生しています。

免・制震技術で立体自動倉庫の荷崩れを防止

9月1日は防災の日です。2013年末に成立した国土強靱化基本法により、大規模な自然災害に対する国を挙げた防災・減災への取り組みがすでに始まっています。なかでも、巨大地震に対する建物の地震対策は、新築、既存を問わず、今後加速していくものと思われます。

小規模施設向けにローコストの液状化対策工法を開発

当社は、屋外の受変電設備や原材料タンクなど、既存小規模施設向けの液状化対策工法「グラベルサポート工法」を開発しました。

耐震性と施工性に優れた次世代耐震天井を開発

当社は、吊り天井の構造形式を抜本的に見直し、耐震性と施工性に優れた次世代耐震天井「SDクリップレス天井」を開発・実用化しました。

シミズの防災・減災技術

阪神・淡路大震災の発生からまもなく19年が経過します。近年は、首都直下地震や南海トラフ巨大地震の津波被害予測が公表されたことに加え、洪水や噴火、竜巻などの自然災害が国内外で発生しており、改めて社会的な防災意識が高まっています。

シミズ海外ハザード評価システムを開発。防災関連技術を紹介！

発生が危惧されている連動型巨大地震や首都直下地震への備えはもちろんのこと、近年は、洪水や津波、噴火、竜巻などの自然災害が国内外で発生しており、多様な災害に対応したハザード情報（被害予測）の重要性が高まっています。今回の特集では、「シミズ海外ハザード評価システム」を中心に、当社の防災関連技術についてご紹介します

短工期・ローコストで既存建物を津波避難ビルに改修

当社は、既存建物を短工期・ローコストで津波避難ビルに改修する「フレーム・シェルター」の設計手法を確立しました。

シミズ総合防災診断システムの機能をバージョンアップ

当社が、平成24年3月に開発・実用化した「シミズ総合防災診断システム」の適用棟数が100棟を突破し、年内には200棟を超える見込みとなりました。

吊り天井を下から支える耐震改修工法を開発・実用化

当社は、既存吊り天井をグリッド（格子）枠で下から支える耐震改修工法「グリッドサポート」を開発・実用化しました。

減災をめざして、シミズの地震防災技術

1995年の阪神・淡路大震災からまもなく18年が経過します。一昨年3月の東日本大震災での経験からも、被害を最小限に抑えるためには、事前の備えが何よりも重要です。

既存吊り天井の耐震診断と改修方法をセットでご提案

当社は、既存吊り天井の耐震性能を短期間・低コストで診断できる天井耐震診断手法「ラッカノン」を開発しました。

大地震と大津波から人命を守るハイブリッド津波避難ビル

当社は、震度7クラスの大地震や波高20mクラスの大津波に耐える津波避難ビル「アーチ・シェルター」を開発しました。

液状化防止・改良地盤を短時間で設計

当社は、液状化対策に用いられる格子状や板状、ブロック状の改良地盤を、短時間で手軽に設計できる「シミズ改良地盤評価法」を確立しました。

防災診断のノウハウを集約—シミズ総合防災診断システム

当社は、最先端のシミュレーション技術と東日本大震災で得られた知見をパッケージ化した「シミズ総合防災診断システム」を開発しました。

小規模構造物の液状化対策コストを大幅低減

当社は、生産施設の小型タンクや架台など、小規模構造物の液状化被害を低コストで防止できる画期的な対策工法を開発しました。

津波の挙動や津波荷重を３次元モデルで詳細に予測

当社は、津波の挙動をリアルに再現すると同時に、建物に作用する津波荷重（津波の力）を予測する「津波総合シミュレーションシステム」を開発・実用化しました。

吊り天井の落下を防ぐ

当社は、東日本大震災の被害を教訓に、大地震時でも天井を落下させないための天井部材の新たな構造形式を確立しました。

シミズの地震防災技術

1995年1月17日、甚大な被害をもたらした阪神・淡路大震災から17年が経ちました。当社は、震災の教訓を決して風化させることなく、皆様の安全・安心に生かすため、さまざまな防災技術の開発に積極的に取り組んでいます。

大地震時における免震建物の効果

当社技術研究所には、柱頭免震構造を採用する本館をはじめ、さまざまな機構の免震建物が建てられています。3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震では、これら免震建物の挙動について多くの貴重な観測記録が得られたとともに、解析によりその免震効果が確認されました。

震災の教訓を安全・安心に生かす…シミズの地震防災技術

平成7年1月17日に発生し、大きな被害をもたらした阪神・淡路大震災から16年が経過します。当社は、震災の教訓を決して風化させることなく、皆様の安全・安心に生かすため、さまざまな防災技術の開発に積極的に取り組んでいます。

備えて「安震」!シミズの最新防災技術

昨年の夏には、駿河湾を震源とする地震で東名高速道路が大きな被害を受けました。そこで土構造物の崩壊予測と効果的な耐震補強工事に役立つ最新のシミュレーション技術の他、当社の防災関連技術についてご紹介します。

大地震発生…社員寮がBCP拠点に早変わり！

当社は、大地震などの災害発生時に、復旧活動の拠点として機能する社員寮「白山寮」（東京都文京区）を建設しました。

既存超高層ビルを長周期地震動から守る最新技術

当社は、既存超高層ビルの長周期地震動対策技術「シミズハイブリッド集中制震システム」を開発・実用化しました。

大地震発生時のサプライチェーンの被害額が一目瞭然！

当社は、従来のサプライチェーン全体の地震リスク診断に加え、事業所が集中している地域において将来発生する可能性が高い大地震による被害を、より具体的に予測できるシステムを開発・実用化しました。

生産施設を災害から守る火災・爆発リスクマネジメント

今回は、生産施設を事故災害から守るための最先端の計画技術の一部をご紹介します。

備えて「安震」!!地震防災の心構え

９月１日は「防災の日」です。多くの被災者を出した５月の中国・四川大地震をはじめ、６月の宮城内陸地震、７月の福島県沖地震や岩手北部地震など、国内外で立て続けに大きな地震が発生しています。天災は、今や忘れた頃でなく、確実にやってきます。地震への備えは万全ですか？

サプライチェーンを丸ごと地震リスク診断

当社は、個別の製造拠点だけではなく、サプライチェーン全体の地震リスクが診断できるシステムを開発・実用化しました。

大地震時の“縦揺れ”も「安震」

当社は、地震による横揺れに加えて、縦揺れも低減できる三次元免震システム「ハイパーエアサスペンション」を開発、実用化しました。

安全で“安震”な技術のショールーム、今春オープン

当社技術研究所内に防災・防犯技術専門のショールーム「安全安震館」が完成しました。世界最高クラスの免震性能を誇る「塔頂免震構造（やじろべえ免震）」を初適用し、今後、 免震性能の実証も行ってまいります。

地震に強くなる豆知識

地震のアレコレについて、特集してみました。 皆さん、ちょっと勉強してみませんか？

水の浮力を利用した免震システム。世界初の実用化！

当社が開発した「パーシャルフロート」は、水の浮力を利用して、地震による建物の揺れを低減する世界初の浮体式免震システムです。この新しい免震システムを採用した当社技術研究所の新風洞実験棟がこのたび完成しました。

地震時の室内安全性を即時診断。防災対策にご活用ください！

大地震の際には、建物の構造には被害がなくても、室内における家具の転倒や壁・天井などの損傷により、人的被害が発生する危険性があります。当社は、地震時における高層ビルやマンション等の室内安全性をパソコンで即時診断するシステムを開発しました。

驚異的性能を誇る制震ダンパー設置台数を６割削減！

当社は、制震性能を飛躍的に高めた壁型制震ダンパーを、東海ゴム工業（株）と共同で開発・実用化しました。

免震性能がさらに進化しました！

当社は、専有空間を広く取れる上に、高い免震効果も得られる多層階免震構造「シミズデュアルレイヤーコア免震システム」を開発・実用化しました。超高層マンション「ル・サンク大崎シティタワー（東京・品川）」で初めて適用し、現在施工中です。

人と技術が集う「開発広場」へようこそ
～産学官のコラボレーション拠点技術研究所新本館がオープン～

当社は、創業200年を迎え、さらなる事業発展を目指す最先端の研究開発拠点として「技術研究所新本館」を完成させました。新本館は、「都市再生対応」「安全・安心」「環境・省エネ」「情報化」など、時代のニーズに応える最新技術の実証の場となっています。

新発想から生まれた３つの防耐火システム！
～防耐火性能の向上と自由なオフィスレイアウトを両立～

建築基準法の性能規定化（2000年）に伴い、部材の性能だけではなく、建物の性能に基づく火災安全設計が普及しつつあります。また、不動産の流動化により、将来的な用途変更やレイアウトの自由度が高いオフィスビルへのニーズは、今後も高まると考えられます。

建物の震災対策は万全ですか？
～震災リスク管理に役立つ「免震、制震」～

世界有数の地震国である日本では、これまでに起きた大地震の被害を教訓として、さまざまな震災対策を打ち出してきました。特にここ数年は、阪神・淡路大震災を教訓に、国や自治体により東海、南海地震に対する対策が講じられており、お客様の関心も高まっていることと思われます。