世界有数の地震国である日本では、これまでに起きた大地震の被害を教訓として、さまざまな震災対策を打ち出してきました。特にここ数年は、阪神・淡路大震災を教訓に、国や自治体により東海、南海地震に対する対策が講じられており、お客様の関心も高まっていることと思われます。
今回の特集では、「免震」「制震」技術にスポットをあて、それぞれの特長とメリットについてご説明します。情報化が進んだ現代では、過去の震災対策とは異なる取組みが要求されています。社会の要求に応じて着々と進歩してきた「免震」「制震」技術は、より多様な建物に適用できるようになっています。
「耐震」と「免震、制震」の違いは?
耐震建物とは、「耐震設計法に基づいて構造設計された通常の建物」で、建物自体が揺れに耐えることを安全性の基準としています。そのため、建物の構造体は大地震にも耐えることができますが、建物内部の備品の損傷や、家具の転倒等による二次災害までは防ぐことはできません。
■地震時の揺れの比較
一方、「免震、制震」では、地震による建物の揺れそのものを小さくします。免震建物、制震建物には、単なる耐震建物にはない、以下のようなメリットがあります。
- 建物内部の人的被害や設備・機器の損傷を低減
- 地震後の施設の機能維持や、早期復旧が可能
- 超高層ビルでは、居住快適性も向上(制震)
「免震」と「制震」、どちらを選べばよいのか?
「免震」「制震」とも、地震による揺れを低減させるという点では同じですが、対象となる建物や低減方法などが異なります。また、「免震」では装置を取り付ける階が基礎などの特定階であるのに対し、「制震」では装置を建物の各階に設置します。当社では、お客様の建物に最も適した対策をご提案します。
■「免震」と「制震」の主な違い
- 免 震
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- 免震装置により建物と地盤を切り離し、建物に入る地震の揺れ(エネルギー)を小さくします。
- 主に低層・中高層の鉄筋コンクリート造の建物に特に適しています。
- 現在は技術開発により、超高層マンション・オフィスから一戸建てまで、より広く適用できます。
- 免震装置は特定の階(層)に配置します。
- 制 震
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- 建物に入った地震の揺れ(エネルギー)を制震装置(ダンパー)で吸収します。
- 主に高層・超高層建物の鉄骨造に適しますが、基本的には構造種別を選びません。
- 5、6階程度の低層ビルでも震動を避けるために、制震ダンパーを取り付けることがあります。
- 装置を層間に配置する場合と、異なる架構間に配置する場合があります。
既存建物の地震対策としては、まず「耐震診断」を
既存建物、特に新耐震基準の適用以前(1981年以前)に建築された建物の震災対策としては、まず「耐震診断」をお勧めします。当社では、診断に基づく最適な耐震改修計画を立案します。ぜひお問い合わせください。
耐震・免震・制震についての書籍のご紹介
当社の免制震研究会では、耐震・免震・制震について、より理解を深めていただくための技術書を発刊しています。本書は、お近くの書店等でお求めいただけます。
耐震・免震・制震のわかる本
“安震”建築をめざして
清水建設 免制震研究会著(彰国社)
定価:本体3,200円+消費税
当ホームページから直接お求めいただくことはできません。ご了承ください。