2003

「風」でお悩みでしたら、ぜひご相談ください！～皆様のビジネスに役立つシミュレーションをご紹介します～

当社は、お客様の技術的な問題を解決するために、さまざまなシミュレーション技術や実験施設をご用意しています。中でも今回の特集では、「風」の問題解決に役立つシミュレーション技術をご紹介します。

新発想から生まれた３つの防耐火システム！～防耐火性能の向上と自由なオフィスレイアウトを両立～

建築基準法の性能規定化（2000年）に伴い、部材の性能だけではなく、建物の性能に基づく火災安全設計が普及しつつあります。また、不動産の流動化により、将来的な用途変更やレイアウトの自由度が高いオフィスビルへのニーズは、今後も高まると考えられます。

都市インフラ整備の工期を短縮する各種技術～大深度地下利用を支える新技術が続々と～

近年、都市部におけるインフラの整備に、地下40～50m以深の大深度地下を利用するケースが増加しています。しかし、大深度地下の開発には、地上に比べて、より時間とコストを必要とし、周辺環境への影響も考慮する必要があります。

次世代ネット技術IPv6でビル管理を一新！～インターネットを最大活用し、ユビキタス時代をリードします～

当社は、次世代のインターネット技術であるIPv6を用いて、ビル内のさまざまな設備機器をきめ細かく制御し、快適な室内環境を効率的に実現する総合ビル環境マネジメントシステムを開発しました。

バイオのパワーで汚染土壌浄化～バイオスクリーンによる浄化を完了～

当社は、揮発性有機化合物に汚染された工場跡地に、土中の微生物を活用する土壌浄化技術「バイオスクリーン」を初めて適用し、このほど浄化を完了しました。

都市は緑に染まる…～ますます広がる屋上緑化～

限られた敷地内でより多くの面積を緑化するためには、屋上緑化が有効です。当社は、軽量な平面的緑化から、潅木や低木を取り入れた立体的緑化、さらには屋上ビオトープなど、お客様のご要望に最も適した屋上緑化システムをご提案します。

「風まかせ」より「シミズまかせ」！～風力発電所建設の頼れるパートナーです～

当社は、建設業界では初めてフルターンキーで、2件の風力発電所建設工事を受注し、昨年末より相次いで着工しました。

「環境経営」を強力にサポート！～建物の環境負荷評価システムを強化～

グリーン調達の推進や、企業グループ全体での環境マネジメントなど、企業における環境重視の経営は、その裾野を着実に広げています。当社は、お客様のさらなる環境経営推進をサポートするために、環境負荷評価システム「GEM（ジェム）-21」をバージョンアップしました。

「一石二鳥」の環境対策～廃棄物を減らし、緑を増やす新技術～

解体工事や改修工事などで大量に発生する解体廃材（コンクリート塊や木片）を、緑化土壌としてリサイクルする新技術「RECO－Soil（レコソイル）工法」を、東京電力(株)、(株)クレアテラと共同で開発しました。

焼却施設を短期間で解体！～ダイオキシン類も確実に除去～

昨年12月のダイオキシン類の排出規制強化に伴い、廃棄物焼却施設の解体工事の需要が高まっています。施設の解体にあたっては、先行して行われるダイオキシン類の汚染除去が飛散防止と作業員の安全確保のために大変重要です。

都市再生の切り札　開削工事が不要！～大断面道路トンネル分岐部施工の新提案～

このたび、地下大断面道路トンネルの分岐合流部を、地上から開削することなく築造できる「ES－J工法」をコマツと共同で開発しました。すでに、一連の施工性に関わる実証実験を行い、実用化の目途が立っています。

拡がる海洋深層水の可能性！～温泉水の熱を利用し養殖に活用～

新たな資源である「海洋深層水」の有効利用に向けた技術開発に当社はいち早く取り組み、1989年に完成した日本初海洋深層水取水施設（高知県）を始め、全国に10カ所ある取水施設のうち、8カ所の施工実績があり、豊富なノウハウを蓄積しています。/p>

「水」の課題にお応えします～地下水浄化から、画期的な厨房の廃水処理まで～

去る2月15日から施行された土壌汚染対策法により企業に汚染確認が義務づけられ、土壌汚染の原因となる汚染地下水の浄化が促されています。

自然エネルギー利用によるCO2削減効果と光熱用水費削減額をすばやく算出

このたび、お客様が太陽光発電や自然採光照明などの自然エネルギーをビルに採用する場合の“年間CO2削減量”と“光熱用水費削減額”を短時間で精度良く算出できるシミュレーション・システム「GREEN STAFF」を開発しました。

建物の震災対策は万全ですか？～震災リスク管理に役立つ「免震、制震」～

世界有数の地震国である日本では、これまでに起きた大地震の被害を教訓として、さまざまな震災対策を打ち出してきました。特にここ数年は、阪神・淡路大震災を教訓に、国や自治体により東海、南海地震に対する対策が講じられており、お客様の関心も高まっていることと思われます。