備えて「安震」!!　地震防災の心構え／テクニカルニュース

９月１日は「防災の日」です。多くの被災者を出した５月の中国・四川大地震をはじめ、６月の宮城内陸地震、７月の福島県沖地震や岩手北部地震など、国内外で立て続けに大きな地震が発生しています。天災は、今や忘れた頃でなく、確実にやってきます。地震への備えは万全ですか？

今回の特集では、防災の日にちなみ、当社がこの一年間に発表した地震関連評価技術や最新地震防災技術についてご紹介します。

当社の最新地震対策技術

断層がどのように壊れて、揺れが伝わるか震源の構造を単純な力学モデルであらわして、時々刻々、地盤の揺れが伝わっていく様子を解析することで地震動を計算します。過去に発生した地震を再現したり、将来起こるとされている地震について精度高く予測することができます。

精度の高い予測ができるため、全国27断層の強震動評価に採用され、また、原子力施設の安全審査にも採用されています。

超精密機器の製造施設における微振動対策はもちろん、鉄道や道路などからの交通振動、オフィスや住宅の床振動、歴史的建造物やジェットコースターなど複雑な構造架構の耐震性能評価など、さまざまな振動問題に対応します。

コンパクトな携帯型振動測定装置により、振動予測から分析評価までの作業が簡単かつ迅速に行えます。測定結果をその場で評価指標と比較表示し、微振動対策の性能を即時検証することができます。

大地震が発生した場合に、取引先の工場まで含めたサプライチェーン全体がどのようなリスクを抱えているのか、また、ウィークポイントはどこにあるかなどを短時間で把握することができます。

これにより、どの拠点の施設を耐震補強すべきか、あるいは代替生産拠点の確保を優先すべきかなど、費用対効果を踏まえた多角的な事業継続計画の検討が可能になります。

免震を採用していない場合に比べ、地震の縦揺れを1/3、横揺れを1/8に低減することができます。大地震発生時に、建物自体の耐震性を保つことはもちろん、建物内部の家具転倒や什器の散乱を防ぐ効果が一層高まります。

マンションの他、防災拠点となる医療施設や公共施設、美術館や博物館に最適です。


	対象地点の地震リスクを表示「想定地震選定システム」日本全国どの地点においても、将来発生する可能性が高い地震の詳細情報を迅速に評価できるシステムです。評価したい地点の住所を入力するだけで、その地点での予想される最大級の地震の揺れの大きさやその発生確率など、様々な地震リスク情報をわずか十数秒で表示できます。さらに例えば、ある地点で震度6強の揺れを引き起こす地震のうち、東海地震によるものが何％かといった内訳を表示することもできます。


	地震のプロによる正確な被害予測「地震リスク評価システム」パソコンに建物や生産施設の仕様などのデータを入力するだけで、建築・設備などの損害や復旧に要する期間などを的確に数分間で評価できます。この評価に基づく地震対策はメニュー化されており、対策を行った場合の費用対効果などをシミュレーションすることが可能です。

気象庁が地震検知後、数秒で震源情報を配信する「緊急地震速報」を活用したシステムで、「地震被災度予測システム」「機器・設備制御システム」「即時情報伝達・警報システム」の機能を持っています。気象庁の緊急地震速報を受信すると、解析処理から情報配信までの作業がすべて自動的に行われます。


	構造ヘルスモニタリング大地震による災害時に、建物の被災状況や安全性を早期に判定する簡易型のモニタリング装置です。予め建物に設置されたセンサーにより、構造体の変形・ひずみなどを計測することで被災状況を確認し、安全に建物が使用できるかを判定します。損傷がある場合は補修個所と補修程度を速やかに特定・診断します。インターネットなどを利用した遠隔管理が可能な構造ヘルスモニタリングも開発しています。