自然災害を未然に防ぐことはできませんが、事前の備えにより被害を最小限に抑えることは可能です。発生が危惧されている連動型巨大地震や首都直下地震への備えはもちろんのこと、近年は、洪水や津波、噴火、竜巻などの自然災害が国内外で発生しており、多様な災害に対応したハザード情報(被害予測)の重要性が高まっています。今回の特集では、「シミズ海外ハザード評価システム」を中心に、当社の防災関連技術についてご紹介します。
多様な災害に対応した「シミズ海外ハザード評価システム」
当社が開発した「シミズ海外ハザード評価システム(Shimizu Global Hazard Evaluation System)」は、世界的な研究機関が公開しているハザード情報や自然災害情報を集約し、海外に工場やオフィスなどの施設建設を計画する企業の立地選定を支援します。建設地の情報に基づいた高度かつ標準化された評価を行うとともに、対策が必要な場合は的確なBCP提案を行います。
■任意の地点の詳細情報を短時間で把握
本システムは、アジア防災センターやNASAをはじめとする11機関16種類の公開情報をデータベースとして集約し、地図上(グーグルアース上)で世界中の任意の地点におけるハザード情報や現在および過去の自然災害情報などを短時間で取得することができます。
評価項目は、建設地で向こう50年間に10%の確率で発生が予測される地震、強風、洪水、地すべり、森林火災、火山、落雷などの7項目です。評価結果はハザードマップなどを用いてわかりやすく提示し、設計上、特に考慮すべき自然災害に対しては対策技術等を提案します。